2021年度の筆記具類の生産販売統計

文房具の業界紙「クリップス」（2445号6月25日発行）に経産省の2021年の繊維・生活用品統計から筆記具類の生産販売状況を整理していて、なかなか興味ある内容になっている。

筆記具全体では、シャープペンシルの生産量とと修正テープの生産量・販売金額が微減以外、前年よりも増えている。修正液の生産量が増えているので、修正テープの減少は何か別要因があるかもしれない。

COVID-19の家籠もりの影響なのか画材の販売が増えていることも見えている。

ボールペンは生産量、販売金額ともに前年よりも顕著に増えている。ボールペンの生産量は17億5千7百万本で、そのうちゲルボールペンを含む水性ボールペンが84.2％で油性ボールペンが15.8％と、ゲルボールペンが主流になってきていることが明らかだ。

OKB48の最近の傾向からも水性ボールペンが優勢になっていることと同じ流れが見えている。

ゲルボールペンは、筆記の滑らかさや色のバリエーションの豊富さからみてもさらに増える予想ができる。

シャープペンシルで面白いのは、販売数量よりも販売額の増加が多いことで、販売単価が明らかに増えているようだ。中高生のシャープペン需要が中級品以上の商品に向かっていることの現れといえるのだろう。

単価を計算してみるとボールペン全体で43.4円、シャープペンは154円と明らかにシャープペンの方が高くなっていてることからも、中級品以上の商品が多めの傾向が読み取れるようだ。

ボールペンに関しても、油性ボールペンの単価が69.3円で、水性ボールペンの38.5円と比べると高めで、油性ボールペンの方が低価格の普及品の割合が減っているように見える。油性では多機能、多軸などの高めの商品が多いというイメージなのだろうか。

日本筆記具工業会総会で紹介されたデータということで、古い資料は政府統計ポータルサイトe-Statで年報を見ることができる。

「クリップス」は月３回発行なので、速報性があるだけでなく、統計情報、文具屋さんドットコムがWebで実施しているユーザーアンケート結果など有効な情報が多いような気がする。

COVID-19が蔓延するようになってから、Webで公開されているので、バックナンバーも読むことができる。

文具統計にみるボールペンの動向

文房具の業界紙のクリップスの最新の4月15日号に経産省の1月の文具統計がでていた。文具全体では販売量の減少傾向は続いているようだ。

きたきつねはボールペン好きなので、ボールペンに関するデータを見てみた。

油性ボールペンとゲルを含む水性ボールペンの生産、販売量の差が大きく開いていて、水性ボールペンが油性ボールペンの約5倍になっている。水性ボールペンが強いのは、ゲルボールペンによるものだろう。

確かに、文具店の店頭のゲルボールペンと油性ボールペンの専有面積にも現れているし、新製品の発売にもその傾向は明らかだ。

きたきつねの筆立ての中のボールペンの中でゲルボールペンが大部分で、油性ボールペンは10%程度しかない。

ゲルインクは、油性インクに比べてインクの色が多様に作ることができるし、染料系、顔料系インクとバリエーションも可能なことは大きな違いとなっているようだ。

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Gift Show2017秋：東京理化学工業「かたちと こくばん」

東京理化学工業のブースで10月の新製品の「かたちと　こくばん”まぐねっと”（KATACHI TO KOKUBAN）」を見てきた。

デザイナーののぐちようこさんとのコラボ製品ということだ。

「家」、「食パン」、「吹き出し」、「自動車」、「カメラ」の形をした裏にマグネットがついたミニ黒板で、冷蔵庫など磁石のつく場所に貼り付けて伝言メモなどに使える。

黒板とチョークホールダー（お試しチョーク付き）、黒板ふき、チョークホールダースタンドがセットになったものと、黒板のみのものがある。

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無料Webマガジン「文具のとびら」

文房具ブームが定着してきて日常的にマスコミにも取り上げられるようになってきていて、文房具にとって非常に良い環境になってきている。

そんな中で、新しく文房具の情報の無料Webマガジン「文具のとびら」が３月30日に始まった。コンセプトは「文具がもっと好きになる無料Webマガジン」ということだ。

「文具のとびら」の発行元は文房具業界紙の株式会社ステイショナーで編集長は高畑文具王ということになっている。

株式会社ステーショナーは、現在まで文具業界紙「旬刊ステイショナー」とフリーペーパー「Bun２」などの紙媒体を発行してきている。今回はWeb上による情報提供の場を広げるという試みのようだ。

Webの速報性と紙媒体では伝えきれないボリュームのある情報の掲載を狙っているのだろう。

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好きな文具メーカーのランキング

文房具の業界専門紙「クリップス」の６月２５日第2201号に文具屋さんドットコムが今年1月に実施した「好きな文具メーカーに関するアンケート調査」の結果がでていた。ちなみに昨年の同じアンケートの結果は文具屋さんドットコムのサイトで見ることが出来る。

コクヨS&Tが9年連続で1位になっている。2位以下は、パイロット、キングジム、三菱鉛筆、サクラクレパスとなっている。9位までは常連のメーカーとなっているけれど、前後の入れ替えはおきていて、これも興味深い。

今回はじめてステッドラーとナカバヤシがベストテン入りしている。コクヨは、キャンパスノートに若い頃から接しているからだろうか、知名度の高さで不動の地位を守っていて、非常に面白い。

文房具ブームでテレビの情報番組や新聞の生活欄、雑誌などのメディアに文房具が取り上げられることが多くなっていて、多様なメーカーと商品が紹介されているけれど、大きなメーカーの商品量の壁には中小のメーカーは敵わないのだろう。

全文連はこれでいいのか

某業界新聞を読んでいたら一般社団法人全日本文具事務用品団体連合会（全文連）の総会の記事がでていて、その中で会長の挨拶を読んでカチンときた。これまでも文房具団体の総会の挨拶にも同じような内容発言が報道されていたのだが、我慢ができない。

挨拶の中で「現在、マスコミでは文具を良く取り上げているが、我々のところには余り良い影響を受けていない」というところだ。これこそ、文房具ブームの乗り切れないというか、乗ろうとしない全文連の問題では無いのだろうか。

文房具を扱う業界が、他人ごとのように文房具ブームを傍観していて良いのだろうか。街の文具店が激減していて、厳しい厳しいと言い続けるだけで、動かなければ何も変わらない。業界紙を読んでいて、ここ２０年近く同じことを言い続けているような気がする。

戦後の混乱期からベビーブームと共に文具店は、待の姿勢でも、ものが売れる時代に安住してきて、時代の変化に対応してこなかった結果だろう。社会が変化し、入札制度が悪い、通販が悪い、１００円ショップが悪いといっても、変えられるわけではない。

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紙製品新聞社CLIPSから

紙製品新聞社CLIPSの２月25日第2153号に「文具屋さんドットコム」が昨年１０月に実施した「文房具の進化について」のアンケート調査結果がでていた。（「文具屋さんドットコム」のサイトにはまだ掲載されていない。）

ほとんどの人が文房具が進化していると感じているようで、中でも筆記具の進化が注目されているようだ。中でもフリクションは、非常にインパクトが強いものだったようだ。

メーカーの中で進化していると考えられているのは、１位がコクヨで、パイロット、三菱鉛筆、キングジムと続いてる。

３月5日第215４号には、総務省統計局の平成２５年の家計調査消費支出の中の文房具についてデータが整理されていて、文房具支出は前年比0.8％増だけれど、増えているのは「筆記・絵画用具」だけが５％で、他の文房具は前年比減少していることが出ている。

この二つの記事から、目覚ましく進化した筆記具が購買意欲を刺激していると読めるような気がする。

業界紙も、業界の消息や新製品情報だけでなく読み方次第で面白いことが判るようだ。

プラスは文房具製品の希望小売価格を改定

今日の日刊工業新聞にプラスが４月１日付で文房具製品の希望小売価格を約１２％値上げするという記事がでていた。円安の進行や原材料価格の高騰、海外生産拠点での人件費の上昇などが理由らしい。

プラスのWebサイトにこのことについて２月２１日付けで「ラス文具製品 価格改定表（2014年4月1日より）」というお知らせが出ているが、現時点では内容は見えないようになっている。

それにしても１２％というと、消費税が８％になると、実質２０％の値上げということになるのだろうか。他社も追従して値上げということになるのか気になるところだ。

「消えるボールペン」で帳簿を改ざん

消えるボールペンを使った犯罪の可能性はあるだろうと思っていたけれど、とうとう逮捕者がでた。非常にプリミティブな方法だけれど、見つかっていないだけで他にもあるかもしれない。

一昔前の消せるボールペンに比べ、パイロットのフリクションは筆記線のクォリティーが高いので、見破るのが難しくなっている。

最近では、色々な申請書類に消えるボールペンを使う人がいるらしく、役場の記入台に消えるボールペンを使わないように張り紙がある。

「消えるボールペン」で残業記録改ざん　７０万円不正受給（東京新聞　2013年9月27日）
　土浦市消防本部は二十六日、時間外勤務を水増しし、約七十万円を不正受給したとして、同本部総務課財務係の男性主任（３０）を懲戒免職処分にしたと発表した。「消えるボールペン」で帳簿を改ざんし、一年半にわたり発覚を逃れていた。

　同本部では月ごとの残業時間を「勤務管理表」に記入し、市に提出。合計時間数に応じた手当が各職員に支給される。

　主任は二〇一一年八月～一三年二月、上司のチェックを受けた後に自分の残業時間を実際より長く書き直し、市に提出。周囲から不自然に思われないように、返却された管理表の残業時間を元通りにしていた。

　同本部によると、「消防署に勤務していたころは夜勤手当などがあったが、本部では給料が減ってつらかった」と話している。今年九月の調査で、残業時間数に対し手当が多いことが判明。すでに全額返済したという。

CLIPS記事：文具店7782店

紙製品新聞が発行しているCLIPSの９月１５日号の一面に、経済産業省が８月２７日に発表した平成２４年の「経済センサス−活動調査」の分析を掲載していた。

紙・文房具小売業の事業所数、従業員数が、１０年前の平成１４年と比較して、半減している。直近５年でも事業所数が３０％減で、4,000事業所以上が減っているとのことだ。

業種によって増加、減少があって、業種毎に色々な傾向があるのだろう。

紙・文房具小売業については、ホームセンター、コンビニ、１００円ショップなどは紙・文房具小売業に分類されないので、売り場数の変化はどうなっているのだろう。

それにしても、事業所数の減少の原因をきちんと調査しておく必要がありそうだ。